わが家にとって本当に必要な保障とは？

よく「生命保険は仕組みが複雑で難しい」「よくわからない」という声を耳にします。しかし本来、わが家にとって本当に必要な保障を考えることは、さして難しいことではないはずです。では、一体どのように考えればいいのでしょう？　それは、ズバリ！　さまざまなトラブルが発生したとき、支払われる予定のお金（保険金や満期金、給付金）は、「生命保険でなければどうしても用意できないものかどうか？　」を考えればいいのです。

たとえば、配偶者や子どもの扶養義務を負う比較的若い被保険者が、万一、死亡した場合の死亡保険金（＝遺族の生活保障）は貯蓄などでは到底賄いきれず、どうしても生命保険でなければ備えられません。だから、一定額の「死亡保障」は最低限必要となります。しかし、いつまでも死亡保障が必要というわけではありません。被保険者が定年などで現役を引退し、勤労収入が得られなくなった後の死亡保障は、基本的に必要ないはずです。なぜなら、勤労収入のない人が死亡した時、保険金が受け取れないと遺族が経済的に困るということは、その人が生きていると家族は経済的に困る、というおかしな話になってしまうからです。

つまり、死亡保障というのは最低限必要な期間、必要な金額を賄う「定期保険」をベースに考えればいいのです。同様に、被保険者が生存している限り支給される「終身年金」も、やはり保険でしか備えられないものです。なぜなら、いくら高額な貯蓄をしていても、それを生活費として取り崩し続ければいつかは底を突いてしまうから。その意味で、同じ年金でも「確定年金」や「有期年金」は貯蓄でも十分に賄えるため、必ずしも保険で備える必要はありません。

それでは、医療保障はどうでしょうか？　仮に、病気やケガで入院すると日額5,000円の給付金が受け取れるとして10日で5万円、1カ月で約15万円……。けっして小さな金額ではありませんが、その程度であれば貯蓄を取り崩して対応することもできます。考えてみれば医療保障にかかる保険料負担というのは意外とかさむもので、よく言われることですが「保険期間を通じて支払う保険料総額の元が取れるほど入院・手術する人」はほとんどいません。つまり、懸命な選択としては、万一のときのために貯蓄に励み、実際に病気やケガで入院・手術をしたら、そこから費用を捻出する。そうならなかったら、その貯蓄を自由に使う、ということではないでしょうか。──この続きは、また明日にさせていただきましょう。