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「底の見えない不況に突入。毎日そんな言葉を聞いていると、財布のひもは必然的に固くなる。新しいステキなお洋服を買おうという気分にはなれない」。となりのすーさんの投稿です。
確かにそうですね。景気は人々の気分を反映します。メディアは森羅万象からニュースを抜き出して並べるので、賑わってる盛り場や行列のできる店だってあるのに、不況となると、売れ残ったマンションや客足が減ったショールームを映す。消費者心理をますます冷やすことになる。「皆がものを買わなくなると余計に景気が悪くなる。まるでマスコミが消費意欲を減退させているみたい」というご意見は、決して的はずれではありません。 しかし、景気が悪くなっても、メディアがそのことに触れず、賑わっている場面ばかり流していたらどうでしょう。心理的な落ち込みを緩和できるかもしれませんが、それは報道というより政策的意図を持った宣伝です。北朝鮮など情報を国家が管理する国なら可能かもしれません。
悪い情報でも知る必要はあります。いまどうなっていて、その先に何が起こるか、人々が知ったり考えたりする素材を提供するのもメディアの仕事です。
しかし、否定的な面ばかりを強調していればいいのか。そうではないと思っています。 状況を克服するため、何が必要なのか。メニューを提示するのもメディアの機能です。今日の議論の中には、そのメニューのヒントがたくさんありました。
カバクンさんが指摘するように「人を大事にしない社会」は衰退します。人の活力や意欲が世の中を前に進める。遠回りでも「人財」を育む社会をどう作るか、日本経済を再生のカギはここにあると私も思います。ぽもさんがいわれるように、「若い人」が積極的に参加しなければ、「世直し」は起こらない。「悪くならないと変わらない」(厚子さん)としたら悲しいことですが、危機感を抱くととは改革のバネになります。「虚業が儲かる世の中」なんてヘンですよね。
ぷりーむさんの指摘「個人の思いは非常に強い力を持つ」は私も同感です。社会の劣化を早く認識し、酷くならないうちに動き出すことが、傷口を小さくし、改革の速度を速めると思います。まさに「危機こそチャンス」(tibikoさん)です。解決のヒントは、問題が噴き出ているところのある。
残り時間が短い年齢層に「世直し」を期待するは無理です。未来を引き受けるのは今の20代30代です。この年齢層が、自分たちで動き出すには、なにが必要か。まず何から始めたらいいか、あなたのご意見を聞かせてください。
山田厚史 朝日新聞 シニアライター |
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